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セクシュアリティについての統計調査には、対象者が偏見を恐れて正しく答えない可能性や、セクシュアリティに関する言葉の定義の難しさなどの課題があり、実態を反映した信頼性の高い統計を取ることは難しいとされています。ここでは参考までに、代表的な調査結果をいくつかご紹介します。 　日本では、まずゲイ男性とHIV予防対策に関連した研究で、予防対策の対象としてＭＳＭ（男性とセックスする男性、Men who have Sex with Men）の人口割合を調べた2009年の研究があります。（2008年度厚生労働科学研究費補助金エイズ対策研究事業「 男性同性間のHIV感染対策とその介入効果に関する研究 （研究代表者:市川誠一）」）。それによると20歳以上60歳未満の男性を対象として得た1659件の回答のうち、性交渉の相手が同性のみ、または同性と異性の両方と回答した割合は2.0％でした。 　トランスジェンダーについての調査では、トランスジェンダーのうち性同一性障害の診断を得るレベルの発症率に

現在でも同性愛を「精神疾患」「異常性欲」と考える人がいます。精神疾患が差別されるべきいわれはありませんが、ここでは同性愛であることが精神疾患の範疇をすでに脱していること（脱病理化）をご紹介します。 　世界的にも参照されるアメリカ精神医学会が定めた精神疾患の診断基準、ＤＳＭ（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders）で、過去に「同性愛」は「性的逸脱」とみなされてきました。しかし、1970年代以後、アメリカでは同性愛者解放運動が盛り上がり、ゲイやレズビアンの活動家が学会の年次大会などで抗議を展開。73年、学会理事会は投票によってＤＳＭから同性愛を削除することを決定。さらに、同性愛者にたいする差別を解消し、権利保障をうたった公式声明を発表します。その後2年のあいだに、米国心理学会、全米ソーシャル・ワーカー協会、米国行動療法促進学会など精神保健関係の主要な学会が、つぎつぎとこの決定を支持するという声明を発表しました。 　ＷＨＯ（世界保健機関）のＩＣＤ（International Stati

セクシュアリティの要素の組み合わせは多様で、異性を好きになる人、同性を好きになる人といった性的指向の違いや、生まれた時の性別に違和感がない人、違和感を持つ人、どの性別にも当てはまらないと感じる人といった性自認の違いなど、一人ひとりの在り方はみな大切で、同じように尊重されるべきものです。 　しかし、マイノリティの側（性的指向における非異性愛の人や、性自認におけるシスジェンダー以外の人）は、なぜそのことに負い目を感じたり、そのことを口外したりできないのでしょう。 　日本は性的マイノリティに「寛容」で、海外の一部の国のような宗教タブーや刑罰もないと言われます。しかし、性的マイノリティであることを表明する人はけっして多くはありません。 　それは、この社会が「男女二元制」----社会には男と女しかいない、体の性別と社会的性別（ジェンダー）が必ず一致し、それから外れる存在を認めないという見方と、「異性愛主義」----男は女を、女を男は愛するのが正常だ、それ以外はみなアブノーマルだ、という考え方で覆われているからではないでしょうか。 　テレビドラマや映画をとっ

2010年代以後、ＬＧＢＴという言葉をよく聞くようになりました。ゲイ（男性同性愛者）、レズビアン（女性同性愛者）、バイセクシュアル（両性愛者）、トランスジェンダーの頭文字をとったものです。元来は性的マイノリティの人権回復を求める当事者の連帯を表す言葉として、1990年代ごろから英語圏で使われ始めました。いまは幅広く、性的マイノリティの総称としても使われます。 　日本でこの言葉が紹介され始めたころは、「ＬＧＢＴの男性」などという当事者からすると違和感のある使われ方も見かけました。ＬＧＢＴのＬ（レズビアン）は女性なのにどういうこと？と不思議に思ったものです。また、「進むＬＧＢＴ支援」という見出しの記事を読むと、それはトランスジェンダーへの対応の話で、少々誤解を招く場合もありました。 　ある雑誌に「ＬＧＢＴ、もはや知らないでは済まされない」という特集タイトルを見たことがあります。記事の内容は啓発的でしたが、当事者としてはなんとなく「腫れ物」にされたような感じもします。 　ＬＧＢＴという言葉には、認知を広げる効用がある一方、人びとのなかから性的マイノリテ